【プログラミングのレベル・年収】日本と世界を比べて分かったことを解説

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日本では小学校のプログラミング教育が2020年から必修化されましたが、日本のプログラミングは世界と比べてどうなのでしょうか？

この記事では世界と日本のプログラミングに対する意識の違いや、プログラマの平均年収、プログラミング言語のシェアなど、様々な側面から日本のプログラミング事情についてご紹介いたします。

日本のプログラミング教育は遅れている？

内閣府が集計している日本のGDPは、アメリカ・中国に続き世界第3位となっていますが、プログラミング教育についてはどうでしょうか。

アメリカでのプログラミング教育

GDP世界第1位のアメリカでは2000年代から「STEM教育」といい、Science（科学）、Technology（学術）、Engineering（工学）、Mathematics（数学」の4つの教育分野に注力する教育モデルが始まりました。

STEM教育を加速させたのは、オバマ大統領が革新への教育にはSTEM教育が最重要課題であるとスピーチで明言したことで、教育分野におけるSTEM教育に対する投資やSTEM教育者が増加したと言われています。

中国でのプログラミング教育

GDP世界第3位の中国では、2000年に情報技術の科目が小学校3年生からはじまり、2017年にはこの規定は小学校1年生に引き下げられています。

また、2016年にはアメリカと同じくSTEM教育を推進し、無線LANやリモート授業など教育にICTを取り入れて、教育による格差がなくなるように努めています。

特に中国ではデジタル大国と呼ばれるように、国家戦略として国が産業とテクノロジーを結びつけていることで、国民のテクノロジーに対する意識が日本よりも高いです。

更に、中国は子供の教育に対する意識が高く、日本よりも教育資金を惜しみなく投資している点も大きな違いといえます。

日本でのプログラミング教育

対する日本は、1998年より中学校の家庭科の授業で「情報処理」の授業が必修化されていましたが、授業の内容は担任教員がパソコンの基本的な使い方を指導するレベルでした。

本格的に日本の学校教育がデジタル化されたのは2019年で、文部科学省がICT教育を取り入れることを発表し、「GIGAスクール」という生徒1人1人にパソコンとネットワークを整備する取り組みが始まりました。

2020年のコロナ禍の影響もあり、計画が前倒しとなり、2021年度3月期の文部科学省の発表では全自治体等のうち1,769自治体等（97.6％）が整備済みとなっています。

以上を踏まえると、日本のプログラミング教育のインフラは他国に遅れをとっていませんし、ICT支援員といって学校に出向いて子どもたちの情報活用能力を高めるサポートする新たな職業も生まれています。

日本のプログラマの平均年収は低い？

日本のIT人材は2030年には最大で79万人不足すると経済産業省が発表していますが、 そんな売り手市場のプログラマの平均年収は世界と比べてどうでしょうか。

日本とアメリカの比較

厚生労働省の職業情報サイト「jobtag」による日本のプログラマの平均年収は約500万、それに対して米国労働省によるアメリカのプログラマの平均年収は約1,000万と2倍以上の差があります。

理由①

この違いは、日本とアメリカの物価の違いもありますが、アメリカではプログラマになるためのハードルが日本よりも高く、大学でコンピュータサイエンスを学ぶ必要があり、学士号がないと面接ができない企業もあります。

理由②

また、アメリカおよび海外では終身雇用という考え方は一般的ではなく、自分のキャリアを追求するため、扱うプログラミング言語や分野を変えずにスキルに合わせて転職してステップアップする考え方が主流です。

それに対して日本では、終身雇用の文化が根強く残っており、年功序列賃金で評価が上がっても給与が大きくは上がらないという点や、デジタル化で生産性が上がっても、企業側が従業員を簡単に解雇ができないため賃金が上がりにくいという課題があります。

日本と中国の比較

アメリカに追随する中国のプログラマの平均年収ですが、人民網日によれば約300万と日本を下回っています。

理由①

中国は物価が安いことに加えて経済格差が大きいため、このような結果となっており、中国都市部の就労者だけを対象にすれば日本の平均年収より高い可能性があります。

参考までに中国の大手IT企業4社である、Baidu、Alibaba、Tencent、Huawei（各社名の頭文字をとってBATHと呼ばれている）の各社の年次報告書からエンジニアの平均年収を算出すると1,000万以上となっています。

日本のプログラミング言語のシェアは？

まずは世界のシェアから、「PYPL PopularitY of Programming Language」で公開しているGoogle検索エンジンでプログラミング言語のチュートリアルが検索された回数から、2022年のランキングを見てみましょう。

各国が人工知能（AI）や機械学習を技術を産業に絡めるように推進していることもあり、プログラミング言語の第1位は科学技術計算のライブラリが豊富なPythonが約3割を占めています。

第2位は、セキュリティが堅牢でOSに依存しない汎用性が高さが人気のJavaが約2割を占めており、第3位はスクリプト言語のトップとなるJavaScriptで、この3言語が世界のプログラミング言語のシェアの半分を占めていることが分かります。

第7位にPythonと同じくデータ分析・統計を得意とするR言語や、第8位のTypeScriptはJavaScriptと互換性があるスクリプト言語といった日本ではニッチなプログラミング言語がランクインしているもの印象的です。

続いて、日本のプログラミング言語のシェアを、日経クロステックの2021年の調査より見てみましょう。

経済産業省が2018年にDX（デジタルトランスフォーメーション）という、日本企業のデジタル化によるビジネスモデルの変革を推進していることもあり、第1位のPythonは世界ランキングと同じで3割が占めています。

第2位以降は2位JavaScript、3位C/C++、4位Java、5位C#と多少の順位の違いはありますが、上位5位は世界ランキングと同じプログラミング言語がラインナップしてることが分かります。

興味深いのは6位以降で、6位VBA、8位VB.Net、10位VBとなっており、これらはMicrosoftの開発者のブログでVB系のプログラミング言語は今後新しい機能がサポートされない可能性があると言及されています。

それにも関わらず、現行のシステムを使い続けるというところが日本企業らしく、テクノロジーに投資している企業はC#などへの移行を始めています。

また、日本ランキングの11位にはCOBOLもランクインしており、日本企業はテクノロジーに対する投資が世界ほど出来ておらず、IT人材も足りないことから、レガシーシステムが多く残っていることが読み取れます。

まとめ

今回は教育から年収、トレンドまでプログラミングを様々な角度から世界と日本の違いをご紹介いたしました。

日本は決して世界に遅れをとっている訳ではありませんので、プログラマに限らずテクノロジーに携わる全員が、日本で情報格差が起きないように意識していくことが大切です。